店舗アプリのパーソナライズに活用できる属性情報や行動情報とは？
デジタル施策で店舗アプリを実施する強みとして、パーソナライズが挙げられます。パーソナライズとは、ユーザーの属性情報によってコンテンツや配信内容を出し分けできることです。アプリだけでなく、特にウェブ広告などはパーソナライズを実施していない広告はないと言っても過言ではないでしょう。
もちろん、アプリでもパーソナライズはとても重要で、プッシュ通知やニュースなどをユーザーの情報によって出しわける機能は必要な要素となっています。
今回はアプリで、どういった属性情報からパーソナライズできるのか一つずつ紹介したいと思います。
1．デモグラフィック情報
デモグラフィック情報とはユーザーの属性情報になり、パーソナライズする際の最も利用される情報となります。主に下記が挙げられます。
・性別
・年齢
・地域
・職業
これらの情報はユーザーに直接属性情報を入力してもらう必要があります。そのため、入力項目が多ければ多いほどユーザーにとっては入力が面倒になってしまい、細かくパーソナライズできない恐れがあるため、選択と集中が必要になります。
※Appleで公開するアプリでは、情報の登録を必須にしてしまうとリジェクトされる可能性もありますのでご注意ください。
Facebook等のソーシャル連携による情報連携を共有やオーディエンスデータ連携を使うのも有効な手段になります。
2．行動情報
行動情報は、アプリ内での行動に基づいた情報となります。例えば、お知らせ、メニュー等の閲覧の回数/頻度・クーポンの閲覧/利用回数・アプリ起動回数/頻度・各種コンテンツの起動時間などが該当します。
行動の見える化はデジタル施策を用いたマーケティングでは最大の武器となりえます！
ECや実店舗とアプリの連携（POS連携等）まで行うことで購買情報に基づいて配信を行うこともできるようになります。開発難度が高いので、まずはアプリ内で取れるデータを基にできることを実施していきましょう。
3．デバイス情報等周辺領域の情報
アプリ内のデータ以外にも、iOS,Android等の利用しているデバイス情報やアプリダウンロード場所をパーソナライズに貢献することができます。
有効にパーソナライズしていくために重要なのは、データを「得ること」よりも「どのように利用するか」ですので、目的に応じた必要なデータを収集していきましょう。
まとめ
今回ご紹介したのはパーソナライズデータの一部ですが、今後も取れるデータは技術革新と共にどんどん増えることが予想されます。IoTが進み服・時計・メガネなどのウェアラブルなデバイスが増え、機能も充実すれば人の生体情報（心拍や血糖値、栄養素の過不足、空腹）などを基に情報配するという未来も夢ではないかもしれません。
